年収別の手取り早見表

上の計算機に入力しなくても、おおよその金額をここで確認できます。 手取りは加入している健康保険や扶養の状況で変わるため、次の前提での目安としてご覧ください。

令和8年度（2026年度）の料率にもとづく、年収別の手取り早見表
年収（額面） 手取り年額 手取り月額 手取り率
200万円 1,643,700円 136,975円 82.2%
250万円 2,029,050円 169,087円 81.2%
300万円 2,413,786円 201,148円 80.5%
350万円 2,798,521円 233,210円 80.0%
400万円 3,177,063円 264,755円 79.4%
450万円 3,554,246円 296,187円 79.0%
500万円 3,931,277円 327,606円 78.6%
550万円 4,300,292円 358,357円 78.2%
600万円 4,660,630円 388,385円 77.7%
650万円 5,021,171円 418,430円 77.2%
700万円 5,315,532円 442,961円 75.9%
750万円 5,627,274円 468,939円 75.0%
800万円 5,951,840円 495,986円 74.4%
850万円 6,295,642円 524,636円 74.1%
900万円 6,614,025円 551,168円 73.5%
950万円 6,942,618円 578,551円 73.1%
1,000万円 7,271,210円 605,934円 72.7%
1,050万円 7,599,803円 633,316円 72.4%
1,100万円 7,923,374円 660,281円 72.0%
1,150万円 8,237,509円 686,459円 71.6%
1,200万円 8,551,645円 712,637円 71.3%
1,250万円 8,865,780円 738,815円 70.9%
1,300万円 9,179,915円 764,992円 70.6%
1,350万円 9,446,239円 787,186円 70.0%
1,400万円 9,712,183円 809,348円 69.4%
1,450万円 9,978,127円 831,510円 68.8%
1,500万円 10,244,071円 853,672円 68.3%

令和8年度（2026年度）の料率で計算しています（料率の確認日: 2026-07-20）。

額面から何が引かれるのか

手取りとは、額面の給与から社会保険料と税金を差し引いた、実際に受け取る金額のことです。 引かれるものは大きく5つあります。

健康保険料
病気やけがの医療費を支えるための保険料です。料率は加入先（協会けんぽの都道府県支部、または健康保険組合）ごとに異なり、 会社と本人で半分ずつ負担します。40歳から64歳までは、これに介護保険料が加わります。
厚生年金保険料
将来の年金の原資になる保険料です。料率は全国一律で、こちらも会社と本人で半分ずつ負担します。 標準報酬月額には上限があるため、年収が高くなるほど負担の割合はゆるやかになります。
雇用保険料
失業したときの給付や育児休業給付などを支えるための保険料です。 他の社会保険料と違って上限がなく、賃金の総額に対してかかります。
所得税
その年の所得に対してかかる国の税金です。所得が多いほど税率が上がる累進課税で、 給与所得控除や基礎控除、社会保険料控除などを差し引いた後の金額に対して計算されます。
住民税
お住まいの自治体に納める税金です。所得に応じてかかる部分（所得割）と、 所得にかかわらず定額でかかる部分（均等割）があります。 前年の所得をもとに計算されるため、社会人1年目は住民税が引かれない点に注意が必要です。

この計算の前提と限界

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手取りが分かると、次に気になるのは「そこから何にいくら使えるか」です。

数値の出典

料率と控除額は、次の一次情報をもとに設定しています。年度が変わったタイミングで更新しています。